メーカで海外駐在

メーカーが海外駐在をできる仕事だという考えの落とし穴

メーカで海外駐在
海外駐在はグローバルに活躍したいと考える20-30代の目標ですよね。
しかし、海外駐在はある程度経験を積んだ社員にしか権利が与えらません。
なぜなら海外駐在員はローカルスタッフの管理職としての仕事があるため、ある程度の業務経験がないと務まらないからです。
それなら最初から海外で働ける仕事に就けば良いのでは?と思う人がいると思います。
日系企業の駐在員になるべく長年待つのか、リスクがあっても直接海外就職を狙うのかは貴方が仕事でどれだけ海外生活を重視するか次第です。
  1. メーカーの中でも海外駐在ができる業種
  2. どの職種が海外駐在しやすいのか
  3. 入社何年目で海外駐在ができるのか

海外駐在ができる仕事

海外駐在ができる仕事は、大きく分けると以下の5つに大別できます。

  1. グローバル企業の役職: 多国籍企業や国際的な企業において、海外駐在員として働く機会があります。特に管理職や専門職、技術者など、グローバルな視点や専門知識が求められるポジションが海外駐在の対象となります。
  2. 外交官や国際機関の職員: 外交官や国際機関の職員として、海外の駐在国で働くことができます。外交官は国際的な交渉や外交活動を担当し、国際機関の職員は国際協力や開発支援、人道支援などのプロジェクトに携わります。
  3. 語学教師や文化交流員: 語学教師や文化交流員として、海外の学校や文化機関で働くことができます。特に英語教師や日本語教師として、海外の学校や言語学校での教育活動が求められます。
  4. 国際NGOやボランティア活動: 国際NGOやボランティア団体での活動も、海外での経験を得る機会となります。人道支援や開発支援、環境保護などのプロジェクトに参加し、現地での活動を通じて国際貢献を行うことができます。
  5. 外国法人や現地企業の日本法人: 海外に拠点を持つ外国法人や現地企業の日本法人で働くことも、海外駐在の一形態です。日本からの派遣社員や現地採用者として、海外の拠点での業務を担当することがあります。

この中で、読者の皆さんはグローバル企業の社員として海外駐在することを目指していることと思います。

働き続けていればほぼ確実に海外駐在ができる仕事は商社とメーカーです。

銀行・証券会社・航空会社・不動産会社なども海外駐在は可能ですが、枠が少ないので生涯駐在できずにキャリアが終わる可能性もあります。

商社とメーカーでも大手より中小企業の方がチャンスが多く、20代のうちに駐在する可能性が高いです。

総合商社確実かつ入社5年目程度で海外駐在が可能。但し入社できるのはほんの一握り
専門商社 確実かつ入社5年目程度で海外駐在が可能。専門商社の入社難易度は高くなく社数も多いので実現性が高い。取り扱う商材が限定されてしまうので興味がないと辛い。
大手メーカー(BtoC)早ければ27~30歳で駐在が可能。現地の販売計画・商品企画・事業企画の取りまとめ。
大手メーカー(BtoB)早くても30歳~35歳で駐在可能。法人営業はローカルスタッフがローカル顧客と深く営業を行うため日本人はガバナンス目的での駐在が多いため、機会は少ない。
中小メーカー(BtoC)早ければ25歳前後でも駐在可能。大手企業に比べて人員が少ないためチャンスが多い。
中小メーカー(BtoB)早ければ25歳前後でも駐在可能。大手企業に比べて人員が少ないためチャンスが多い。

海外駐在が多いメーカー業種

メーカー業種は、グローバルなビジネス展開や生産活動を行っているため、海外駐在が多い特徴があります。
現地での生産や販売活動を担当するため、海外での駐在が必要とされるポジションが多く存在しているからです。

具体的には、以下の業種においては海外駐在が多いです。私も以下の業種に属するメーカーで海外駐在をしています。

  1. 自動車産業: 自動車メーカーや自動車部品メーカーは、世界中に生産拠点や販売網を持ち、グローバルなビジネス展開を行っています。自動車産業では、生産技術者や品質管理者、営業担当者などが海外駐在となることがあります。
  2. 電機・電子機器産業: 電機メーカーや電子機器メーカーは、世界各地に生産拠点や研究開発センターを持ち、国際市場で競争力を維持しています。電機産業では、技術開発者や生産技術者、営業担当者などが海外駐在となることがあります。
  3. 化学産業: 化学メーカーや化学製品メーカーは、世界中で工場を運営し、製品の生産や販売を行っています。化学産業では、製造技術者や品質管理者、営業担当者などが海外駐在となることがあります。
  4. 医薬品・バイオテクノロジー産業: 医薬品メーカーやバイオテクノロジー企業は、世界各地で製造や研究開発を行い、新薬の開発や販売を行っています。この産業では、研究者や臨床開発担当者、営業担当者などが海外駐在となることがあります。
  5. 食品・飲料産業: 食品メーカーや飲料メーカーは、世界中で工場や販売拠点を持ち、様々な製品を提供しています。食品産業では、製造技術者や品質管理者、営業担当者などが海外駐在となることがあります。
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海外駐在が多い職種

海外駐在員は現地法人と日本の本社の懸け橋となる役割を果たします。
そのため、日本にいなくても海外と日本の間の仕事を行うことが出来る職種の場合、海外駐在のチャンスは少ないです。
また、日本からの駐在者ではなく現地のローカルスタッフが取り組んだ方が良い仕事が現地法人の役割である場合も若手での駐在は期待できません。

海外駐在が多いメーカーの職種には、以下のようなものがあります:

  1. 営業・マーケティング: 海外市場での営業やマーケティング活動を担当するポジションがあります。特に海外営業や国際マーケティング担当者は、現地の顧客や代理店との交渉やビジネス展開を担当し、現地での駐在が求められます。
  2. 製造・生産: 海外工場や生産拠点での生産管理や製造プロセスの管理を担当するポジションがあります。海外での生産活動を統括する製造部長や生産技術者、品質管理者などが海外駐在の対象となります。
  3. 技術開発・研究: 海外の研究開発センターや技術開発拠点での研究・開発業務を担当するポジションがあります。新製品開発や技術革新を推進する技術者や研究者が、海外駐在員として活躍することがあります。
  4. プロジェクト管理: 海外プロジェクトの実施や運営を担当するポジションがあります。特に大規模なプロジェクトや海外工事プロジェクトのプロジェクトマネージャーやサイトマネージャーが海外駐在の対象となります。
  5. 品質管理・品質保証: 海外工場や生産拠点での品質管理や品質保証業務を担当するポジションがあります。製品の品質管理や品質改善活動を行う品質管理者や品質保証担当者が海外駐在の対象となります。

 

海外出張と海外駐在

海外駐在を希望する人は当然海外出張の経験にも意欲があるはずです。

実は、海外駐在の機会はBtoCが多く、海外出張の機会はBtoBのメーカーが多いです。

BtoBは海外出張が多い

企業が顧客となるメーカーの法人営業における現地法人の営業はローカルスタッフの重要性が高いため日本人の駐在者は管理職としての駐在がメインになります。そのため、どんなに早くても30代での駐在が一般的です。しかし、特定のスキルを求められる職種の場合はその限りではありません。

また、BtoBは海外出張がBtoCのメーカーに比べて圧倒的に多いです。

法人営業は企業機密を取り扱うため対面で商談を行う必要があるからです。

顧客としても、メール・電話・WEB会議よりも記録に残らない対面での方が本音の情報を開示しやすいのです。

また、法人営業は人間関係が重要になるため、競合他社よりも如何に営業が関係を築けるかが鍵になります。

日本の本社からわざわざ足を運んで営業をしにきたとなれば、それなりに会社としての本気度を伝えることができます。

BtoCは海外駐在が多い

BtoCのメーカー営業は一人一人の顧客に対する営業ではなく大勢の顧客が対象になるマスマーケティングです。

企画の仕事が主流になるため、日本の開発拠点とのコミュニケーションを効率を高めるために日本の本社の仕事を理解した駐在者が現地に赴任し商品企画を行うことが多いです。

そのため、BtoBのメーカーよりも駐在のポジションが多い傾向にあります。時計メーカー、四輪/二輪メーカーなどが代表的です。

ここでポイントになるのが、開発拠点・生産拠点が日本にあるのか現地にあるのかです。

現地に開発拠点・生産拠点がある場合は開発者が現地で市場分析をすることを兼務するため、営業系の企画職の駐在チャンスが少なくなります。

 

メーカー営業の仕事内容と転職方法を現役社員が解説【BtoB / BtoC】 | TERAO|メーカー営業への転職 (terao-business-blog.com)

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駐在のチャンスが少ない職種

メーカーであっても駐在のチャンスが少ない職種があります。

しかし、枠が少ない一方で希望者が少ないため、希望する人がチャンスを掴みやすい傾向にあります。

経理の海外駐在

海外現地法人には基本的に少なくとも一人は本社からの経理駐在者がいます。

会計業務は間違えが許されない重要な業務のため、日本の本社のとのコミュニケーションは駐在者が行います。

ローカルスタッフの経理作業を管理・統括することがメインになるため一つの現地法人に一人しか枠が無いことが大半です。

しかし、営業職と違って経理社員の海外駐在希望者はそれほど多くないため、希望をする社員はチャンスを獲得しやすい傾向にあります。

人事・総務の海外駐在

人事担当者は本社の採用戦略に基づいて現地法人が採用活動をできるように駐在することがあります。

しかし、営業職の駐在者が管理職としてローカルスタッフの採用活動を兼務することがあり、この場合は人事担当者の駐在はありません。

総務の場合は、他の駐在者の生活面のサポートのために駐在をすることがあります。

しかし、ローカルスタッフでもできる仕事であるため、必ずしも駐在のチャンスがあると期待はできないでしょう。

海外駐在が多い企業への転職

海外駐在の機会が多いか否かは求人情報を見ると分かります。

「将来は海外拠点への赴任を想定しています」という文言が記載されているからです。

転職の求人情報は転職エージェントに登録することで確認ができます。

メーカーへの転職はエージェントに登録して求人を検索することがお勧めです。

何故なら、多くのメーカーは自社のHPに求人を掲載せず転職エージェント経由で応募者を募っているからです。

このような求人は一般的に非公開求人と言われています。

求人情報には応募対象者の条件が以下のように記載されています。

【必須条件】○○のスキル、経験があること。◇◇の商品に興味関心があること。

【歓迎条件】△△の資格がある方を歓迎

求人情報を見ることで、貴方が応募した場合に書類選考に通過する可能性があるか否かが分かります。

この求人情報は転職エージェントのサイト経由でしか入手できないケースが多々ありますので、ご注意ください。

しかし、転職仲介会社は無数に存在していますので、どれを選ぶべきか迷うと思います。

私自身が転職活動をした際には5つの転職エージェントに登録していました。

この経験から、多くの転職エージェントの中でもメーカー営業/商品企画への転職者はAdeccoの活用をお勧めします。

無料で登録ができますので、以下のリンクから是非一度確認をしてみて下さい。

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